政治家の発言が株価、外為相場に影響を与える。
なかなかピンと来ない人が多いかもしれませんが、
２０１０年初頭の菅大臣の発言はまだ記憶に新しいかもしれません。
財務大臣就任直後に、ドルは「９０円台半ばぐらいが望ましい」と発言したことに、
相場が反応（ドル／円で８０銭上昇）。
この発言が世界中の為替相場に影響を与えたという事がありました。
日本という小さな国の大臣の発言によっても相場に影響が出ます。
そのため、トレーダーは様々なメディアやツールを使用しながら
常にハプニング的な値動きに備えているのです。
経済新聞、ラジオ、テレビといったメディアは初心者でも今すぐに始めやすいもの。
なかでも新聞を読むというのは基本であり、相場判断の幅が広がります。
最初は無理せず身近な媒体から勉強していくのがいいでしょう。
経済指標とは政府機関から定期的に発表される、
国内の経済活動を数値化したもの。
前月、前週の数値と比較し、
その国の経済がどう動いているのかを数字によって把握できるため、
世界中のトレーダーたちが重要視しているファンダメンタル分析には
欠かせないものです。
しかし数値が悪かったからといって、
その国の通貨価格が下落するとは限らないので注意。
予め、経済評論家などが数値を予測していますので、
発表前に事前に動いていることがあります。
この場合、すでにレートが補正されていることになりますから、
指標を受けての値動きを期待してみても、たいした影響が無い事になります。
上記２つがドルの価格＝世界の相場に大きく影響を与えているとされる指標。
なかでも新規失業保険申請件数は毎週発表される指標なので
デイトレードには欠かせません。
肝心なのは発表された数値がどのようにレートに影響を与えるのか
「値動きの法則」です。
このような傾向があります。
もちろん上記の法則だけではなく、
前月・前週との比較も組み合わせた判断が求められます。
法則だけを焦点にして取引をするのは危険です。
最初は少ない金額から始めて、
雇用統計がどのようにチャートに影響を与えているのか観察してみるといいかもしれません。
チャートと指標を見比べると
明らかに急激な値動きを引き起こしていることが認識できるかもしれません。
「こんなの難しくて・・・」と思われる方、実は私もその一人（笑）。
となれば、打つ手は一つ！
値動きの判断が取れない時には【ポジションを決済】してしまえばいいのです。
儲かる可能性を考えると店じまいしてしまうのは、かなり勇気がいる行為。
もし、保有ポジションがすでに十分な利益を上げているのであれば、
必要なリスク対策と言えるでしょう。
素人が選んだ本当に使いやすいＦＸ会社ランキング⇒